バズった動画に届いた、1件のコメント

先日、教員のボーナスを解説したショート動画がありがたいことに6.1万回以上再生されました。そのコメント欄に、こんな証言が届いたんです。

「14年目の主任の先生、夏のみで120万もらってましたよ。自治体にもよるのかな」

正直、最初に見たときは「……ん、120万？　夏だけで？」と思いました。私がこのブログで計算してきた教員のボーナスは、夏で80万円台。120万円は、それより35万円以上も上です。

盛ってるのか？　それとも本当なのか？——気になったので、公式データ（給料表・人事委員会勧告・手当の支給規定）だけを使って、ガチで検証してみました。この記事はその報告書です。

結論：盛ってない。条件が揃えば夏だけで120万は出る

先に結論からいきます。

14年目の先生	夏のボーナス（税引き前・概算）
標準モデル（教諭・扶養なし・地方県）	約 86万円
東京・主任教諭・子ども2人	約 120〜127万円

コメントの証言は、盛っていませんでした。東京都のような大都市の「主任教諭・扶養家族あり」なら、夏のボーナスだけで120万円台に届きます。手取りにしても95〜100万円前後。

ただし、ここで大事なのはもう一つの数字のほう。標準モデルの14年目は夏約86万円です。つまり同じ「14年目の先生」を名乗っていても、働く場所・役職・家族構成で夏だけで35万円以上の差が出る。コメント主さんの「自治体にもよるのかな」は、まさにその通りだったわけです。

ではこの35万円の差は、どこから生まれるのか。ここからが本題です。

まず「標準モデル」で計算すると——夏約86万円

比較の基準として、まず「特別な条件が何もない14年目」を計算します。使うのは先日の記事でも使った福岡県の給料表。大卒22歳採用で14年目（36歳）・ずっと教諭・扶養なしのモデルです。

項目	月額（概算）
給料（給料表からの推定）	約 333,000円
教職調整額（給料の5%）	約 17,000円
地域手当（5.4%）	約 19,000円
ボーナスの算定基礎	約 369,000円

福岡県のボーナスは年4.65ヶ月。夏はその約半分の約2.325ヶ月分です。

これが「基準の答え」。ここから120万円まで、あと約35万円をどう積み上げるのかを見ていきます。

ボーナスの計算式には「上乗せの入り口」が隠れている

教員のボーナスは「期末手当」と「勤勉手当」の2階建てです。それぞれの計算式を、条例どおりに書くとこうなります。

普段は「基本給×◯ヶ月」とざっくり理解されがちですが、カッコの中をよく見てください。扶養手当・地域手当・役職加算——ここが全部「上乗せの入り口」になっています。標準モデルはこの入り口が全部閉まっている状態。逆に言えば、この入り口が開いている先生ほど、同じ支給月数でもボーナスが膨らむんです。

さらに勤勉手当には「成績率」（勤務評価による増減）があるので、評価の高い先生はここでも上振れします。

120万の解剖——4つの上乗せ装置

それでは、コメントの「14年目の主任の先生」に条件を寄せて、上乗せ装置を1つずつ開けていきます。モデルは東京都・14年目・主任教諭・子ども2人です。

装置①　地域手当20%（影響：特大）

いちばん大きいのがこれ。東京の記事で解説した地域手当は、東京23区で20%。福岡の5.4%とは4倍近い差があります。給料約38万円の先生なら、地域手当だけで月約8万円。これがまるごとボーナスの算定基礎にも乗るので、夏だけで約20万円分を押し上げます。

装置②　主任教諭は「給料表の級」が上（影響：大）

「主任って手当が数千円つくだけでしょ？」と思われがちですが、東京都の主任教諭は違います。給料表の級そのものが教諭（2級）より上の3級に上がります。東京都の給料表で3級は25万円台〜42万円台のレンジ。14年目で主任教諭になっている先生なら、給料月額は約38万円前後と見られます（本記事ではこの「約38万円」を仮定として使います）。標準モデルの33.3万円より、この時点で月5万円近く上です。

装置③　役職加算——ボーナスにだけ乗る「隠れ上乗せ」（影響：中）

あまり知られていませんが、主任・主幹などの役職者はボーナスの計算時だけ5〜20%の「職務段階別加算」が基礎額に上乗せされます。毎月の給与明細には出てこない、ボーナス専用の上乗せです。仮に5%でも月換算約1.9万円が基礎に加わり、夏で約5万円分効いてきます。

装置④　扶養手当が「期末手当」に乗る（影響：中）

計算式のところで見た通り、期末手当には扶養手当が算定基礎に入ります。東京都の扶養手当は子ども1人につき月13,000円。子ども2人なら月26,000円が基礎に加わり、夏の期末手当で約6万円分の上乗せになります。「家族がいるとボーナスまで増える」——意外と知られていない仕組みです。

おまけ：支給月数そのものも東京がわずかに上

東京都のボーナスは令和7年の勧告で年4.90ヶ月（夏は約2.45ヶ月分）に引き上げ。福岡の4.65ヶ月より0.25ヶ月分多く、これも数万円単位で効きます。

2人の「14年目の先生」を並べてみる

全装置を開けた結果を、標準モデルと並べるとこうなります。

項目	標準モデル （福岡・教諭・扶養なし）	東京・主任教諭 ・子2人
給料月額	約 33.3万円	約 38万円（仮定）
教職調整額（5%）	約 1.7万円	約 1.9万円
地域手当	5.4%＝約 1.9万円	20%＝約 8.0万円
役職加算（ボーナス時のみ）	—	約 1.9万円（5%の場合）
扶養手当（期末手当に算入）	—	2.6万円（子2人）
期末手当の算定基礎	約 36.9万円	約 52万円
夏の支給月数	約 2.325ヶ月	約 2.45ヶ月

算定基礎が36.9万円→約52万円へと1.4倍になり、支給月数も少し多い。掛け算すると、夏のボーナスは約120〜127万円。コメントの「120万」に、公式データの積み上げだけでちゃんと届きました。しかも勤勉手当の成績率が高い先生なら、ここからさらに増えます。

あなたのボーナスも「分解」できる

ここまで読むと、自分のボーナスも分解したくなりませんか？　6月末にもらった支給明細を出して、次の順に見てみてください。

1. 算定基礎額を探す：「期末手当基礎額」「勤勉手当基礎額」という欄があります。これが「給料＋扶養（期末のみ）＋地域手当＋役職加算」の合計です。
2. 基礎額 ÷ 給料月額を計算する：1.05倍程度なら上乗せは教職調整額だけ。1.2倍を超えていたら、地域手当や役職加算がしっかり効いています。
3. 支給月数を確認する：明細の「支給割合」欄。自分の県の人事委員会勧告（年◯.◯◯ヶ月）と照らし合わせられます。
4. 勤勉手当の成績率を見る：標準より高ければ、評価が反映されています。ここは頑張りが数字になる唯一の場所です。

読むときの注意（前提と計算方法）

• 東京モデルの給料月額「約38万円」は仮定です：東京都の教育職給料表・3級（主任教諭相当）の実額レンジ（25万円台〜42万円台）を確認した上で、14年目の主任教諭の位置として置いた概算です。昇任時期や号給で前後します。
• 標準モデルの33.3万円も給料表からの推定です：福岡県の給料表を「大卒22歳採用・14年目」として読んだ値です。
• 役職加算は5%で計算しています：制度上は5〜20%。主幹教諭などはもっと大きくなります。
• 税引き前の金額です：120万円台の手取りは95〜100万円前後になります。
• コメント主さんの自治体は不明です：この記事は「東京都なら成立する」ことを示したもので、他の大都市（政令市など）でも近い水準になり得ます。
• いつもの県シリーズ（40歳モデル）とは別枠の記事です：県シリーズは比較のために「教諭・手当なし・40歳」で固定しています。この記事は「モデルと現実の差」を扱う番外編です。

まとめ：モデル年収は「最低ライン」だった

この検証をして一番感じたのは、私がいつも計算している「モデル年収」は、実は“最低ライン”に近いということです。教諭のまま・扶養なし・手当の薄い県——そこから、働く場所・役職・家族構成しだいで、ボーナスはここまで変わる。給料表の「表の顔」だけでなく、手当と加算という「裏の顔」まで知って、はじめて教員の給料の全体像になります。

コメントをくださった方、面白いテーマを本当にありがとうございました。「うちはこうだったよ」「この手当も調べてほしい」があれば、ぜひXやコメントで教えてください。次の検証テーマにさせてもらいます。

※出典・データの根拠：東京都人事委員会 令和7年「職員の給与に関する報告と勧告」（期末勤勉手当 年4.90ヶ月・給料表引上げ）／東京都教育職給料表（3級の給料月額レンジ）／東京都の扶養手当（子1人13,000円）・地域手当（23区20%）支給規定／福岡県人事委員会 令和7年勧告・教育職給料表(二)（年4.65ヶ月・地域手当5.4%）／期末手当・勤勉手当の算定方法（職務段階別加算5〜20%を含む）。金額はいずれも概算・推計で、昇任時期・号給・家族構成・勤務評価により変動します。