教員3人の子持ちが教育費をどう考えているか

「教育費、どうやって貯めてる?」

3人の子供がいるので、よく聞かれます。

正直に言います。学資保険には入っていません。NISAは老後資金として積み立てています。では教育費はどうするのか?

「完璧な計画」はないです。でも「なんとかなりそう」とは思っています。その根拠を、ぶっちゃけ書きます。

学資保険に入らなかった理由

学資保険に入らなかった理由は、一言で言うと「保険そのものへの不信感」です。

以前、FP(ファイナンシャルプランナー)に保険の相談をしたことがあります。その結果、必要かどうかもわからない保険を山ほど勧められ、加入しました。あとから冷静に考えると、明らかに売り手側の都合で選ばれた商品ばかりでした。

そのときの経験から、「専門家に言われたから入る」という判断をやめました。学資保険も「なんとなくいいもの」として勧められることが多いですが、返戻率の低さや途中解約のリスクを考えると、自分には合わないと判断しました。

NISAは老後資金という考え方

「NISAで教育費を積み立てる」という話をよく見かけますが、私はそういう使い方をしていません。

私にとってNISAは自分個人の資産であり、老後のための積立です。教育費として確保しているわけではない。もし教育費が足りなければ使うかもしれませんが、それはあくまで「最後の手段」という位置づけです。

NISAを教育費専用にしてしまうと、老後資金が減る。それよりも、老後資金はNISAで育てながら、教育費は別の手段で備える——というのが私の考え方です。

NISA口座は楽天証券で積み立てています。設定は毎月1日に自動積立が走るようにしています(給与が入った後の月初めに設定することで、使う前に積み立てる仕組みにしています)。

実際の教育費の備え方【私の場合】

では実際にどう備えているか。手段を整理すると、こうなります。

手段 内容・考え方
①生命保険の積立 以前FPに勧められた保険で200万円ほど積立済み。年2%ずつ増加中。時期が来たら解約して教育費に充てる予定(上の子2人分として意識)
②現金貯金 数百万円の現金を確保。まずここから出す想定
③子供手当の貯金 子供手当はそのまま子供名義の口座に貯金。手をつけずに積み上げている
④NISA(最終手段) 基本は老後資金。どうしても足りなければ一部取り崩す可能性あり

特に①の生命保険については、「使わなかった場合は解約してNISAに200万円を移す」という選択肢も考えています。解約返戻金をそのままNISA口座に入れれば、下の子の学費や老後資金として育てていける、という発想です。

💡 子供手当の貯金は地味に効く:子供1人あたり毎月数千〜1万円台が長年入り続けるので、手をつけずにいると意外と積み上がります。「なんとなく使ってしまった」にならないよう、子供名義の口座に分けて管理しています。

双子の同時入学という想定外のラッキー

我が家には双子の子供がいます。

教育費の面では、2人が同時に大学入学するタイミングが来ます。普通に考えると「2人分が一度にかかって大変」なのですが、ここに多子家庭への補助制度があります。

2025年度から、子供3人以上の多子世帯は大学授業料が無償化される制度が始まりました。我が家は3人の子供がいるので、条件次第ではこの恩恵を受けられる可能性があります。

もちろん制度の詳細や所得制限など、確認すべきことはたくさんあります。楽観的すぎるとは自分でも思いますが、「双子が同時入学=補助が使いやすい」という側面もある、ということです。

⚠️ 多子世帯の大学無償化制度は条件・所得制限があります。最新情報は文部科学省や各大学の公式情報を必ず確認してください。この記事は2026年5月時点の情報です。

まとめ:完璧な計画より「複数の手段」

「教育費の計画、ちゃんとできてる?」と聞かれると、正直「完璧ではない」と答えます。

でも、手段は複数持っています。

一つの手段に頼りきらず、複数の選択肢を持っておく。それぞれが完璧でなくても、組み合わせれば「なんとかなる」状態にしておくのが、私の現実的な答えです。

「完璧な教育費計画を立てなければ」と思うと動けなくなります。まずは「子供手当を使わずに貯める」「学資保険を比較してから判断する」という小さな一歩から始めれば十分だと思っています。

📌 この記事のまとめ

  • 学資保険には入らなかった(保険への不信感+返戻率の低さが理由)
  • NISAは老後資金。教育費専用ではなく、最終手段として位置づけている
  • 実際の備え方:生命保険積立・現金貯金・子供手当貯金・NISA(最終手段)
  • 双子の同時入学×3人家庭→多子家庭補助が使える可能性も
  • 「完璧な計画」より「複数の手段を持つこと」が現実的

※ この記事は特定の金融商品への投資・加入を勧めるものではありません。制度の詳細は公式情報を必ずご確認ください。