結論:教員は医療保険をほぼ持たなくていい

結論からぶっちゃけます。教員は民間の医療保険をほぼ持たなくていいと思っています。

私自身、以前は民間の医療保険・貯蓄型保険などを複数契約し、家庭全体でかなり高額の保険料を毎月払っていました。それをすべて見直した結果、保障は以前より手厚くなり、保険料は大幅に下がりました。

💡 教員が民間の医療保険をほぼ不要にできる最大の理由:共済という強力な仕組みがあるから。

「保険は大事」という感覚は誰にでもあります。でも、教員には民間保険に頼らなくてもいい理由があります。この記事で順番に説明します。

教員の共済でどんな保障が受けられるか

教員・公務員には、民間企業の会社員にはない共済制度があります。共済には大きく2種類あります。

① 文部科学省共済組合(公立学校共済組合)

教員として採用されると自動的に加入する共済です。健康保険・年金の役割を担っています。

特に傷病手当金は大きい。民間企業では「有給が尽きたら収入がゼロ」になることがありますが、教員は1年半、給与の3分の2が保障されます。

② 教職員組合の掛け捨て保険

都道府県の教職員組合に入ると、独自の生命保険・死亡保障に格安で加入できます。民間の生命保険と比べて、同じ保障額でも保険料がかなり安いのが特徴です。

💡 この2つの組み合わせで、医療費のリスクはほぼカバーできます。民間の医療保険を別途持つ必要性は、かなり低くなります。

貯蓄型保険は損。掛け捨て一択の理由

保険の見直しで最初に考えるべきは、「貯蓄型保険を持っていないか」という点です。

貯蓄型保険(終身保険・養老保険など)は「保険料が戻ってくる」「貯蓄になる」という売り文句で販売されることが多いですが、実態は違います。

「貯蓄型保険は貯められますよ」という言葉に騙されないでください。保険はリスクへの備えであって、貯蓄・投資の手段ではありません。

私も以前、FPに勧められて貯蓄型保険を複数契約していました。その時の詳しい経緯と保険料の内訳、解約の流れについてはnoteに書いています。

組合の掛け捨て保険はコスパが良い

貯蓄型保険を整理したら、次は死亡保障を組合の掛け捨てで確保するという考え方です。

教職員組合の掛け捨て保険は、民間の定期保険と比べてコスパが良いことが多いです。自分の教職員組合のプランを一度確認してみてください。

種類 特徴 おすすめ度
貯蓄型保険(終身・養老) 保険料高め・お金が拘束される ❌ 見直しを強く推奨
民間の医療保険 共済と重複しやすい ⚠️ 共済内容を確認してから判断
組合の掛け捨て(死亡保障) コスパ良・シンプル ✅ 活用おすすめ

【知る人ぞ知る】退職後も前の自治体の組合保険に入れる

ここは多くの教員が知らない話です。

私は以前、別の自治体で教員をしていました。その自治体を退職して今の職場に移ったのですが、前の自治体の教職員組合の保険に、退職者として継続加入できています。

🔑 ポイント:教職員組合の掛け捨て保険は、退職後も「退職者会員」として継続加入できる場合があります。つまり、前の自治体の組合保険に入ったまま、新しい自治体に移ることができます。

これの何がいいかというと、今の自治体で高い組合費を払わなくて済むという点です。

教職員組合の組合費は決して安くありません。組合に入ることで得られるメリットもありますが、純粋に「保険だけ欲しい」という場合は、前の自治体の保険を継続する方がコストを抑えられる場合があります。

ただし、これは組合や自治体によって条件が異なります。自分が加入していた組合に「退職者として継続加入できるか」を確認してみてください。

医療保険の代わりに「投資」という考え方

「でも入院したときのお金はどうするの?」という疑問はあると思います。

私の考え方はシンプルです。医療保険の保険料として毎月払うお金を、投資に回す。

例えば月3,000円の医療保険をやめて、その分を債券系の投資信託に積み立てます。10年積み立てれば36万円。そのお金を緊急時に取り崩せばいい。

保険は「使わなければ掛け捨て」です。一方、投資に回したお金は使わなければ自分の資産のまま残ります。教員の共済制度とうまく組み合わせれば、民間医療保険がなくても十分なケースがほとんどです。

⚠️ ただし注意:持病がある方・特定のリスクが高い方は、民間の医療保険が必要なケースもあります。ご自身の状況に合わせて判断してください。

まとめ

📌 この記事のまとめ

  • 教員には共済(傷病手当金・高額療養費)という強力な保障がある
  • 民間の医療保険は共済と内容が重複することが多い
  • 貯蓄型保険は保険料が高く、同じお金を投資に回した方が有利
  • 死亡保障は組合の掛け捨てで十分・コスパが良い
  • 前の自治体の組合保険に退職者として継続加入できる場合がある
  • 医療保険の代わりに投資で積み立て、緊急時に備えるという方法もある

保険の見直しは最初の一歩が重要です。まずは自分が今どんな保険にいくら払っているかを書き出してみてください。それだけで「これは多すぎる」と気づくことが多いです。

私が実際に経験したFPとのやり取り・解約の流れ・具体的な保険料の内訳については、noteに詳しく書いています。

※ この記事は個人の考えをもとにした情報提供です。保険の加入・解約はご自身の判断でお願いします。

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